弁理士試験を正面突破する実力をつける
全員参加ディスカッション形式採用
最近の弁理士受験指導機関、受験予備校の指導形態は、講師の講義を受講生が聴講する講座形式がほとんどです。また、これを補完するものとして、インターネット配信型講義や、DVDを媒体とする放送型講義が当たり前のように受験生の皆さんに提供されています。
しかし、そもそも弁理士試験は法律学の試験です。リーガルマインドを養成し、法律の理解・論理の構築をなす実力をつけるのに、一方向の受身の勉強のみで本当に身につくのでしょうか？
これに対し本ゼミは、ヴァーチャル形式ではなく、受講生全員が実際の受講室に参加するゼミです。さらに、単なる講師の講義のみではなく、ディスカッション＆質疑応答形式を採用します。これにより、受身ではない双方向の学習効果が得られ、記憶及び理解の飛躍的な定着を図ることができるのです。
本当の近道は、自分に合った勉強法を見つけること！！
「東大合格生のノートは必ず美しい」という本が爆発的に売れました。大学試験でも国家試験でもそうですが、既成のテキストと講師の講義をそのまま鵜呑みにして全員合格できるほど簡単なものではありません。弁理士試験も、もちろんそうです。
弁理士試験に特化し、かつ自分に最も適した勉強法を見つけ出すことが、実は最短合格の道なのです。
まず自分に足りないものが何なのか。自分に合った勉強法は何なのか。当ゼミで、試してみませんか？
それは必ず見つかります。
望ゼミのコンセプト
【１】事例問題に克つケーススタディー能力を養成する
近年の弁理士試験の事例中心の設問に対処するには、まさしくケーススタディー能力を向上・発揮することが求められます。そもそもケーススタディーとは、提示された情報だけから分析・思考し、解答者の立場から結論を導き出すものです。その分析・思考の過程は人により異なります。しかし、試験という以上、完璧な論証は存在し、そこに至る過程を身に付けなければなりません。
そのためには、最終形態である答案を採点してもらうより、ケーススタディー過程で、自分の頭の中にある事例解析の手順が、効率的で正しいのかどうかを確かめていくことが必要なのです。
本ゼミでは、青本の読解を始め、事例問題の対処まで、分析・思考過程のチェックから答案作成の論理構築まで、ディスカッション形式を採用することにより、ケーススタディー能力自体を飛躍的に高め、本当の意味での演習を達成します。
【２】合格答案を作る事務処理能力を養成する
近年の弁理士試験は、事例中心の設問に対し、解答容量も短文が要求されています。これは、事務処理能力が問われているのです。にもかかわらず、現在の受験産業では、基本例題と称し、定型一行問題対応の基本テキストが販売され、これに基づく講義も少なくありません。
しかし、現行試験の傾向を分析すれば、長文暗記スタイルでは、設問でほんの少し論点をずらして問われれば、すぐに論理が破綻してしまいます。そもそも本当の意味での論点とは何でしょうか。まず、それを知ることが大切です。
本ゼミは、法律試験における事例解析・論点の発見及び、問題の射程範囲を見極めた論理の構築を指導するとともに、各法につき約100の民法・民事訴訟法等の一般法・訴訟法に裏付けられたコンパクトな論証を提供・学習します。*
すなわち、本ゼミは、単なる長文模範解答の配布及び解説ではなく、論証の作成においても講師の解説のみならずディスカッション形式・質疑応答形式を採用し、実践的な問題処理能力を養成します。
*論証の配布は一部のゼミに限ります。
【３】判例に基づく論証方法を確立する
本ゼミは、弁理士試験合格に必要な判例の解説、判例を利用した論証の作成についても指導します。判例に基づく答案を作成するときに、判決理由の要約と結論だけを気にしていませんか？本ゼミでは、一般におろそかにされている争点の見極め及び、判決理由における原則と論理のあてはめを丁寧に解説することにより、判例を利用した合格答案の作成力を養成します。
【４】口頭で述べる力を養成する
講義聴講方式、放送型講義受講形式における一方向しかない受身勉強の幣害には、口頭で述べる力が全く習得できないという点があります。事実、平成２１年弁理士試験の口述試験においては、２００名以上が不合格という驚くべき結果がでています。これに対し、現行の受験機関は、口述ゼミの開設等により対応していますが、やはり講義もしくは模擬口述試験形式に過ぎません。本来、試験官の視点を変えた質問に対し、反射的に法律論理をもって対処する能力を身に付けるには、付け焼刃でなく普段からの双方向形式の学習が必要です。この点、ディスカッション形式を採用する本ゼミは、普段から、自らの思考を口頭表現する訓練を兼ねるため、必然的に質疑応答の力が養成されます。
すなわち、本ゼミは、ディスカッション形式を採用することにより、論文試験・口述試験に同時に対応できる実力が養成できるのです。
